
こんにちは。サイドFIREに挑戦中!30代サラリーマンのちりすけです。
サイドFIREやFIREの記事を見ていると、ほぼ100%と言っていいほど出てくる「4%ルール」というワード。
(むしろ「4%ルール」を使わずにFIREの説明は出来ないぐらい重要ワードです。)
サイドFIRE等の前提条件として使われていますが、

毎年4%取り崩しても本当に大丈夫?
と思った方は是非この記事を読んでください。
そもそも「4%ルール」とは?
「4%ルール」とは、1998年にアメリカのトリニティ大学の研究者によって発表された資産運用に関する研究から導き出されたものです。
これによると、毎年資産運用額の4%未満を生活費として崩しても、30年後に資産が尽きる確率は非常に低いという内容でした。もちろんどのようなポートフォリオ(資産構成)にするか等の条件によって数字に変動はありますが、ざっくり言うとこのような意味です。



ちなみに、ここでいう4%は定額4%(FIRE、サイドFIRE開始時の資産に対する割合)のことです。
「4%ルール」の詳細について
まず「4%ルール」で有名なトリニティ大学の研究者の論文(トリニティスタディ)の前提条件は下記のとおりです。
- 株式:S&P500指数、債券:米国高格付け社債 の2種類で構成されている。
- 米国のインフレ率(約3%)を考慮している。
これを踏まえて、早速論文の資料を見ていきます。


出典:Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable
まず、資料の見方は下記のとおりです。
- 緑四角枠:初期資産価値に対する引き出し率
- 青四角枠:資産構成ごと、15年から30年までの成功率
この中で特に重要なのが赤四角枠で示したところです。
株式保有率が50%以上であれば、3〜4%を30年間引き出しても成功率は95%以上となっております。
引き出し率を5%以上に上げたり、株式保有率を25%以下にしたりすると、成功率がかなり下がることがわかりますね。
このことから論文の結論としては、株式保有率50%以上で3〜4%引き出すことが資産が長持ちする方法だと言っております。
「4%ルール」の注意点
かなり信頼性のあるデータだとは思いますが、あくまでアメリカでの研究であるため、日本でサイドFIRE、FIREをする際にはいくつか考えるべき点があります。
- 日本の税金(20.315%)は考慮されていない。
- 為替リスクが考慮されていない。
- 信託報酬(管理手数料)が考慮されていない。
- アメリカと日本でインフレ率が異なる。(アメリカ:平均3% 日本:平均1%)



ただ4%引き出せばOKかと思ってたけど、思ったより注意点が多いわね。



注意点を踏まえて、余裕を持ったサイドFIRE計画を立てなきゃね。
税金はかかるけど、日本はアメリカほどインフレ率が高くないから、引き出し率を決めるのが難しいね。
まとめ
「4%ルール」はS&P500指数の株式を50%以上、残りを米国高格付け社債で30年間運用し、4%程度引き出しても資産が残りますという論文結果でした。
ただし、日本にそのまま当てはめるには注意点がいくつかありますので、「4%ルール」を参考にしつつも、ご自身で余裕を持ったサイドFIRE計画を立てるようにしましょう。
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