
こんにちは!サイドFIREを目指している30代サラリーマンで2級FPのちりすけです。
今回は、以下のような悩みを持つ方に見てほしい記事となっております。

・色々な保険がありすぎてどれに入ったらいいのかわからない。
(特にケガ、病気・老後について)
・よくわからないけど、何となく入っておかないと不安だわ。



今回は「本当に必要な保険のお話し」第2回目です。
ケガ、病気・老後についてお話ししていきます。
若い時に入ってそのまま続けている方も多いと思いますが、かなりの固定費削減に繋がりますので、是非一度保険を見直しましょう。
結論 一時金タイプの医療保険なら可!老後対策は積立NISA!
今回万人におすすめする保険(ケガ、病気)はありません。
ですが、現在貯金が少ない方や自営業の方などには一時金で出るタイプの医療保険がおすすめです。(3大疾病に対応しているとなおよいです。)
また、老後の資産形成としておすすめなのは、保険ではなく、積立NISAです。
なぜこのような結論になったんだろう?と思うはずなので、自分に必要な保険の選び方を話していきたいと思います。
参考までにちりすけが入っている保険(ケガ、病気・老後)は下記になります。
4人家族のちりすけが入っている保険
- ガン保険(一時金タイプ、3大疾病対応のもの)※貯金が少ない若い時のみつける予定
保険(ケガ、病気・老後)の選び方について
まず選び方の大前提として、不安だから保険に入るのではありません。
もしも、ケガ等が起こった時に、公的な保険や貯金では対応出来ない部分について民間の保険を検討する必要があります。
極論、お金持ちの方であれば保険に入る必要はありません。
公的な保険(ケガ、病気・老後)はどれくらいある?
まず下記一覧表をご覧ください。
保険が必要な状況 | 公的保険など | 民間保険 |
---|---|---|
ケガ、病気 | 高額療養費制度、傷病手当金、 医療費助成制度 | 医療保険、がん保険、傷害保険など |
老後 | 老齢年金 | 個人年金、変額保険など |
ケガ、病気・老後についてどんな公的保険や民間保険があるかまとめました。
ここからケースごとの公的保険などの保障がいくらぐらいあるか説明していきます。



一覧でまとめてみると、思ったよりも公的保険が充実しているなと感じるね。
年金や健康保険等に毎月多くのお金を払っているけど、その分の見返りは十分あるので、公的保険を有効活用しよう。
ケガ、病気に関する公的保険
まず、ケガ、病気に関する主な公的保険は下記のとおりです。
- 高額療養費制度
医療機関などの窓口で払うお金が1ヶ月(1日から末日)で上限を超えた場合、年齢や所得に応じて超過分を払い戻される制度。
例:70歳未満、年収370〜770万の方が月に100万円医療費がかかった場合の自己負担上限額は87,430円になります。 - 傷病手当金
基本的に、健康保険の被保険者が病気やケガで会社を休んでいる間、事業主から十分な報酬が得られない場合に支給されます。ざっくり支給額は給料の66%、期間は1年6ヶ月の間支給されます。
- 医療費助成制度
自治体によって内容は異なりますが、よくある助成制度として、子供の医療費の自己負担分を自治体が助成してくれるものがあります。
どのような助成制度があるかについては、お住まいの自治体(市町村)に確認してください。
初めて上記の内容を知った時は、貯金があれば保険いらないのでは?と思ったくらい公的保険が充実していると感じました。
例えば、がんにかかって手術、入院したとしても1月にかかるお金は10万円ほどしかかかりませんし、最近は医療がかなり発達しており、長期入院ということはなく、ほとんどが通院です。
ただし、もしもケガや病気で働けなくなったときに傷病手当金がもらえない方等は治療中に収入がストップすることを防ぐために民間保険を使ってカバーするのはありだと思います。
これらを踏まえると、傷病手当金がもらえたり、貯金がある程度ある方は民間保険に入る必要はありません。
そうでない方は治療中の収入ストップに対する対策として、一時金が出るタイプの医療保険などに入っておくと良いでしょう。(3大疾病に対応しているとなお良いです。)



うちは貯金が少ない現在はがん保険に入って一時金が出るようにしています。



治療費のための保険ではなくて、治療期間の収入の代わりとして保険を使えばいいのね。
老後に関する公的保険
老後に関する公的保険は老齢年金があります。
老齢年金には2種類あります。
- 老齢基礎年金
国民年金加入者に保険料納付済期間と保険料免除期間などを合算した受給資格期間が10年以上ある場合に、65歳から受け取ることができます。 - 老齢厚生年金
老齢基礎年金を受け取れる方に厚生年金の加入期間がある場合に、老齢基礎年金に上乗せして65歳から受け取ることができます。
注:老齢年金には60歳から65歳の間に繰り上げて減額された年金を受給できる「繰上げ受給」と、66歳から75歳までの間に繰り下げて増額された年金を受給できる「繰下げ受給」があります。
それでは実際にどれくらい受給できるか表にまとめてみました。(2023年8月時点)
<65歳から受給する場合>


計算条件
- 加入年数別1人あたりの65歳から支給される金額です。
- 加給年金、経過加算は考慮しておりません。
- 平成15年4月以降は総報酬制の適用を受けますが、ここでは賞与総額が全月収の30%として計算しています。
- 一定の条件のもとに算出した計算上の目安額であり、実際の支給額を約束するものではありません。
現在、老齢年金の平均受給金額は夫婦2人で約22万/月と言われています。
それに対して、老後の平均的な生活費は約28万/月かかると言われており、老齢年金だけだと6万/月足りず、年間72万不足します。
仮に夫婦2人が65歳から90歳まで過ごした場合で計算すると、1800万必要になってきます。あくまで平均的な生活費での計算なので、もっとゆとりを持とうと思うとよりお金がかかってきます。
この1800万を準備する方法として、個人年金や変額保険などの民間保険でカバーする方法や、積立NISAやIDECOなどの税制優遇制度を活用する方法があります。
この中でちりすけのおすすめは積立NISAの活用です。
老後に関する民間保険などの説明とおすすめ
- 個人年金保険
契約時に将来受給できる年金額が決定します。また、毎年保険料が税金の控除に使えます。低金利の今では30年以上預けても5〜7%程度しか増えない商品が多いです。 - 変額保険
受給できる金額が変動する保険です。価格変動するので、インフレに強いです。保険会社にお金を預けて運用してもらうため、自分で運用する場合に比べて利益率が低くなります。また、資産運用の一種ですので、損を出す恐れがあります。 - 積立NISA
株式などの資産運用の利益に対して税金を免除してくれる制度です。2024年から、毎年360万円分までの資産運用の利益に対して税金がかからず、最大1800万まで資産運用していても税金がかかりません。途中で売買して、現金として引き出すことも可能です。 - iDeCo(個人型確定拠出年金)
株式などの資産運用の利益に対して税金を免除してくれる制度です。また、毎年掛け金が税金の控除にも使えますが、60歳になるまでは引き出すことができず、引き出すときには税金がかかります。
これらを踏まえて、それぞれどのような人に向いているかを紹介します。
まず個人年金保険については、契約時に利率が決まりますので、絶対に元本を割りたくないという方に良いでしょう。(ただし、インフレした場合、実質的な貨幣の価値が下がることはあります。)
次に変額保険については、インフレリスクには対応したいけど、自分で資産運用したくない方などにおすすめです。勿論資産運用なので損を出す恐れはありますが、長期で見ると個人年金保険より利率は良いと思います。(商品にもよります。)
iDeCoについては、確実に60歳をすぎるまでは手をつけたくないお金がある方や、毎年掛け金が税金の控除に使えるところに魅力を感じる方におすすめです。基本的に引き出す時に税金がかかりますが、受け取り方によっては税金を減らすことも可能です。
最後にちりすけおすすめ積立NISAについては、上記該当者以外のすべての方におすすめします。税金の控除としてはiDeCoのほうが優遇されていますが、掛けられる額が多い点や途中で引き出し可能な点、インフレに強い点と資産形成の強い味方となってくれます。



もちろん僕も積立NISAをしています。
別の記事でおすすめの投資先を紹介していますのでご覧ください。


まとめ 本当に必要な保険ではないが、医療保険(一時金タイプ)ならあり!老後対策は積立NISA!
ケガ、病気に関するおすすめの保険は一時金タイプの医療保険です。(3大疾病対応だとなお良いです。)
ただし、現在貯金が少ない方や自営業の方など向けです。ケガ、病気に関しては公的保険がかなり充実していますので、貯金がある方は無理に入る必要はないと考えます。
次に老後に関するおすすめの保険は・・・保険じゃないけれども積立NISAで老後に備えるのがおすすめです。



今回は本当に必要な保険第2回目として、ケガ、病気・老後について説明しました。
第3回目には自動車・家・学費についてお話ししていきます。
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